PS名古屋

PS NAGOYA

【名古屋駅前教室】プライベート・スクール
PS名古屋

2019年4月開校

合格請負人のプロ講師による少人数限定の対策講座をご提供いたします。

プライベート・スクール「PS名古屋」は、各種公務員試験や保育士資格等の国家資格の「一発合格」を唯一にして
最大の目標として掲げる「少人数制予備校」です。

PSES公務員試験セミナー

当社は 2022 年に創立 30 周年を迎えました。

設立から現在までに120校以上の全国の教育機関(主に大学・短期大学)において公務員試験対策、
各種資格試験対策などの学内講座を実施してまいりました。
【名古屋駅前教室】プライベート・スクール PS名古屋」では、学内講座で培った

  • 合格実績
  • 効率的な学習方法
  • 確かな講師陣
  • を武器に、

受講生のみなさんを合格に向けてバックアップしていきます。

現在申込受付中の講座一覧

PS 名古屋の特長

01
プロ講師による
少人数限定の対策講座

学内講座で授業を受け持つプロ講師陣による授業が受けられます。人気・実力ともに兼ね備えた「確かな講師力」を持つプロ講師陣の指導が、知識の定着を確実なものとします。各講座の定員は 2〜10 名程度。
少人数制のメリットを最大限に活かし、一人ひとりに合わせた「きめ細やかな指導」で合格に導きます。※定員は講座により異なります。

02
質問しやすい環境

少人数で授業を行うので、授業中の受講生への声掛けや、講師への質問がしやすい環境。また、自宅学習中の疑問点は、当社 Web サイトの「質問受付」や LINE から質問することができます。

03
欠席フォロー・授業動画視聴

授業は毎回録画いたします。欠席した授業や復習したい授業は、後日、スマホやパソコンで視聴ができます。
※録画した動画は編集作業等があるため、授業日から 2〜3 日後に視聴可能となります。

04
再チャレンジ制度

各講座において「一発合格」を目指していますが、万が一、不合格になってしまった場合は「再チャレンジ制度」を利用して、格安料金にて再受講することができます。※制度のご利用には諸条件がございます。詳細はお問い合わせください。

05
合格お祝い金制度

試験合格の際には、受講料の 5〜30%程度を合格お祝い金としてキャシュバックいたします。※講座により制度が異なります。※受講生のモチベーション向上・維持を目的とし、合格まで受験勉強を続けるための動機付けの一つです。

06
入会金無料

PS 名古屋は、すべての講座において入学金をいただきません。受講料においても教材費を含んだ料金ですので、追加料金は一切かかりません。
※消費税は別途必要です。

07
アクセスに優れた教室立地

教室は、名古屋駅太閤通口から徒歩3分の好立地にあり、近隣には河合塾等の大学予備校や専門学校などが多く点在しています。

教室住所

〒453-0014
名古屋市中村区則武2−1−2加藤ビル402

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\ PSESオンラインショップで簡単申込!

入会金や煩雑なお申込手続きはありません。受講料のお支払い手続き完了により講座申込みとさせていただきます。なお、PS 名古屋申込規約をお読みになり、ご理解を頂いたうえでお申込みくださいますようお願いいたします

PSES名古屋 申込規約

PS名古屋の講座にお申込みいただくには、以下の申込規約に従っていただくことになりますので、あらかじめ内容をよくお読みになり、ご理解いただいた上で、お申込みくださいますようお願いいたします。また、当規約に定めの無いものについては、「PS名古屋利用上の注意事項」、各講座の「受講ガイド」、パンフレット等の定めによるものとします。

1.お申込みについて

  • 1.受講料をお支払いいただく場合には、クレジットカード、コンビニ決済、郵便振替がご利用になれます。
  • 2.1の受講料お支払いの手数料はお客様のご負担となります。
  • 3.未成年者(20歳未満)が受講申込み(受講料5万円以上)をする場合には、別途親権者の自署・押印のある「同意書」の提出が必要です。

2.お申込みの締切について

各講座は定員になり次第、お申込みを締め切らせていただきます。また、お申込締切後に講座申込みがなされた場合には、PS名古屋事務局よりお客様に受講不可のご連絡をさせていただきます。

3.受講料等について

  • 1.講座受講お申込み後における解約・返金についてのお取扱い
    • ア.講座開始日前の解約・返金について
      • (ア)講座初日前であれば、理由の如何を問わず、お客様からのお申し出により解約・返金させていただきます。
      • (イ)原則として、受領済み受講料の全額を銀行振込にて返金いたします。返金処理にかかる銀行振込手数料はお客様負担とさせていただきます。
      • (ウ)お受取になった教材類は、返金時までに全てご返却いただきます。その際の送料は、お客様負担とさせていただきます。なお、教材類に折目・書込みなどの破損・汚損がある場合につきましては、返金できない場合がありますのであらかじめご了承ください。
    • イ.講座開始日以後の解約・返金について

      講座開始日以後、個人的な理由により、申込者またはその法定代理人が、継続的な受講を困難または不可能と判断した場合には、PS名古屋所定の書類をもってお申し出ください。当該書類が受理された時点を基準として受講料の預かり金処理、解約または返金等の手続きを開始いたします。その際の返金は、銀行振込にて返金いたします。返金処理にかかる銀行振込手数料はお客様負担とさせていただきます。なお、当該お申し出の期間は下記ウの受講期間の最終日から一月前までといたします(講座の経過月数によっては返金できない場合がありますのであらかじめご了承ください)。

    • ウ.上記イのお申し出により、解約・返金する場合の返金額は、受領済み受講料に受講期間に占める当該受講期間から下記に掲げる経過月数(※1)を控除した月数の割合を乗じて計算した金額を控除した金額(以下、「未受講料相当額」という)から、解約手数料としての未受講料相当額の20%に相当する金額(上限5万円)を控除した残額(10円未満の端数は切捨て)といたします。ただし、未受講料相当額の算定についてパンフレット等で別に定めがある場合については、これに準じます。

      〈算式〉
      受領済み受講料×(受講期間-経過月数)/受講期間=未受講料相当額
      未受講料相当額-未受講料相当額×20%(上限5万円)=返金額

    • オ.受講コース・受講形態等の変更をする場合のお取扱いは、解約手数料に関する部分を除き、上記ウの算式を準用いたします。なお、これにより受講料に不足金が生じた場合には差額をお支払いいただきます。また、変更後に、解約・返金する場合の返金額は、上記ウの算式に基づき、解約手数料を控除した残額(10円未満の端数は切捨て)といたします。
  • 2.講座に付随したキャンペーンまたは特典等として割引価格にてお申込みいただいた講座(以下、「割引講座」という)についてのお取扱い
    • ア.割引講座をご利用されていない場合には、前記1.アと同様にお取扱いさせていただきます。
    • イ.上記ア以外の場合には、割引講座分の受講料につきまして正規受講料相当分を申し受けます。なお、算定方法は前記1.ウを準用して返金額の計算をいたします(ただし、解約手数料に関する部分を除きます)。

      (※1)経過月数
      講座初日の属する月から解約の申立日の属する月までの月数

  • 3.金額は全て消費税込みの金額といたします。

4.閉講・開講中止について

お申込みいただいた講座が開講日までに開講に必要な定員に達しなかった場合、やむを得ず閉講する場合があります。変更により受講ができない場合は、お支払いいただいた受講料の全額をお返しいたします。また、受講料のお支払いに必要で、お客様がご負担になった手数料等(払込手数料、決済手数料等)は返金の対象となりません。なお、閉講または開講中止により生じた不利益については、PS名古屋は責任を負いかねます。

5.解約について

万一、当規約、「PS名古屋利用上の注意事項」、各講座の「受講ガイド」もしくは法令等に違反する行為、その他社会通念上のルールを著しく逸脱した行為等があったとPS名古屋が判断した場合、PS名古屋名古屋は何ら通知催告することなしにお客様との受講契約を即時解約し、今後お客様とのお取引一切をお断りし、PS名古屋への立ち入りを禁止する場合があります。なお、解約に伴う返金額は、前記3(1)ウの算式を準用いたします。

6.講座運営について

  • 1.地震・火災・停電等の災害が発生した場合、交通機関が運休・遅延した場合、講師が急病の場合、その他やむを得ない事情により、休講、講義日程・担当講師の変更、教材発送の遅延が生じる場合があります。なお、当日出席する方のために、予定どおり講義を実施する場合もあります。
  • 2.機器の故障や通信回線の異常等のやむを得ない事情が生じた場合、提供する講座等の運営を一時的に停止する場合があります。
  • 3.受講途中であっても、予告なしに担当講師や科目の順序の変更、スクールの閉鎖・移転、講座の閉鎖、講義内容の追加・修正を行う場合があります。なお、スクール・講座の閉鎖を行い、受講継続が困難となった場合の返金額は、前期3(1)ウの算式を準用いたします。
  • 4.上記1.から3.に掲げる事情により、休講や講義日程の変更等が生じた場合またはお客様が講義を欠席された場合には、振替受講や授業動画をご利用ください。なお、少人数制個別指導授業の場合は授業動画のためのVTR撮影を行わない場合もありますので欠席したすべての授業を保証するものではありませんのであらかじめご了承ください。また、PSES名古屋はお客様に生じた損害について責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。

7.PSESオンライン講座での授業動画視聴について

  • 1.PS名古屋が提供するPSESオンライン講座の利用には、ログインID、パスワードが必要となります。利用の資格はお客様本人にのみ帰属します。いかなる場合であってもログインID、パスワードを第三者に開示することによりPSESオンライン講座の利用資格を貸与等することはできません。また、映像または音声データを第三者に利用させることはできません。不正利用等が確認された場合は、視聴停止を含む厳正な措置をとらせていただきます。
  • 2.PSESオンライン講座を利用される際には、設備等の保守または地震、火災、停電、回線障害・接続障害等によりシステム停止、中断、制限が発生する場合がありますが、PS名古屋はお客様に生じた損害について責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。
  • 3.PSESオンライン講座については、PS名古屋の推奨環境を満たしている場合でも、お客様個々の動作環境によっては、視聴できない場合があります。このような個々の動作環境による視聴不能についてPS名古屋は責任を負いかねますので、事前の視聴確認を必ず行ってください。

8.会員証について

  • 1.会員証は会員としての資格をお客様本人にのみ帰属することを証するものであり、会員としての資格を第三者に譲渡、貸与、または担保に供する等の行為はできません。
  • 2.会員証を紛失した場合には、受付窓口にて再発行いたします。なお、再発行には、別途手数料がかかります。この場合、再発行日以前の講義は欠席分を含めて、日程表どおりに出席したものとして扱います。また、テキスト等の教材もお渡し済みとして処理いたします。
  • 3.会員証を不正に利用させた場合、並びに不正に利用した場合には、当該正規受講料の3倍の料金を申し受けます。
  • 4.会員証に表示されている有効期限を過ぎるとPS名古屋のサービス利用は一切できません。

9.著作権について

  • 1.PS名古屋がお客様に提供する教材(オリジナルテキスト、オリジナルレジュメ、講義を収録した映像、その複製物及びその他一切の著作物、市販書籍)に関する著作権、その他知的財産権はPS名古屋または権利者に帰属しており、お客様ご自身が学習する目的以外に使用および複製することはできません。
  • 2.PS名古屋オリジナル教材(オリジナルテキスト、オリジナルレジュメ、講義を収録した映像)の複製物を第三者に販売(オークションへの出品を含む)、贈与および貸与(有償・無償を問わない)することは、方法・理由の如何を問わず一切できません。
  • 3.教室内において講義内容等を収録(録画・録音等)することはできません。
  • 4.上記1.から3.に違反した場合は、直ちに差し止めを求め、刑事告訴等の法的措置をとらせていただきます。
  • 10.本試験申込みについて

    講座のお申込みとは別に本試験申込みが必要です。本試験願書申込段階における受験資格の有無および申込み期間、申込み方法等はPS名古屋では責任を負いかねますので、必ずご自身でご確認ください。

    11.免責

    • 1.PS名古屋の講座等をご利用になり、その結果としてお客様の知識・技能等の向上、就職・転職等の目的が達成できなかったとしても、PS名古屋は責任を負いかねます。
    • 2.お客様による会員証の不携帯、講座申込時の入力・記載内容の不備・誤記、虚偽、記載事項に変更が生じた場合の未届、変更届出内容の不備・誤記、虚偽、当規約についての不知・誤解釈による不利益については、PS名古屋は責任を負いかねます。
    • 3.PS名古屋が行う各種サービスについては、PS名古屋所定の日数により手続きさせていただきますのであらかじめご了承ください。これによる不利益についてはPS名古屋では責任を負いかねます。

    12.準拠法および合意管轄

    • 1.当規約に関する準拠法は、すべて日本国の法令が適用されるものとします。
    • 2.お客様とPS名古屋との間における一切の争訟については、名古屋簡易裁判所または名古屋地方裁判所をもって第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

    13.規約の変更

    • 1.当規約は予告なく変更することがあります。
    • 2.強行法規の改正等により、当規約の一部が同法規に抵触する場合には、当該部分を同法規の定めに従い変更したものといたします。

    14.施行日

    2019年3月1日施行

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